社会の変化によって、企業活動よりも圧倒的に上位の概念として、地球環境問題、格差問題、ダイバーシティ問題などが存在するようになった。アフターコロナ時代、パラダイムが大きく変化するなかで、社会的な要請にも目を向けて、社会から受け入れられるように事業を展開しなければならなくなっている。このような社会の変化を「マクロ観」としてどのようにとらえればよいだろうか。

（2021年3月15日レター）

宮内 義彦
オリックス シニア・チェアマン
1935年神戸市生まれ。58年関西学院大学商学部卒業。60年ワシントン大学経営学部大学院でMBA取得後、日綿実業（現双日)入社。64年オリエント・リース（現オリックス）入社。70年取締役、 80年代表取締役社長・グループCEO、 2000年代表取締役会長・グループCEO、14年より現職。
井上 智洋
駒澤大学経済学部准教授
慶應義塾大学環境情報学部卒業。早稲田大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。経済学博士。2015年より現職。専門はマクロ経済学、貨幣経済理論、成長理論。著書に『人工知能と経済の未来』『人工超知能』『AI時代の新・ベーシックインカム論』『純粋機械化経済　頭脳資本主義と日本の没落』などがある。